資産づくりは賢く堅実に

無理なく手軽にはじめるなら
「長期・積立・分散」のバランス型投資信託が正しいわけ

「投資の基本」を動画でご案内

「かわいい資産には旅をさせよう 前編/資産運用・投資の三原則」

老後資金の準備が必要なわけ

1. 人生100年時代に始めるべきは、「長期積立分散投資」です!

目標を老後に定めて長期投資をすることに決めたら、「儲かった!」「損をした!」などと短期的な値動きに一喜一憂しないことが大切です。資産運用で最も大切なのは、時間を味方につける「長期投資」。目先の株価が下がったらすぐに売却するということでは、長期投資のメリットが享受できません。長い目で目標を定め、落ち着いてじっくり運用していきましょう。

毎月コツコツ定額を投資していく積立投資は、投資のタイミングを分散できるから、「買った後に価格が下がってしまうんじゃないだろうか」「いつ買えばおトクなんだろう」などと悩む必要がなくなり、タイミングを考えずにいつでも投資を始めることができます。まずは思い立ったときからスタートできる積立投資がおすすめです。

値動きが異なるものに分散投資することも大事。投資対象には、株式や債券、リート(不動産)などいろいろありますし、それぞれの投資対象ごとに銘柄や地域もさまざまです。偏った種類の資産や銘柄に投資するのではなく、複数の資産・銘柄に分散投資することで、あなたの資産全体のリスクを減らして、安定したリターンを狙うことができます。

値動きのあるものに投資をする場合は、堅実に運用するための三大原則が何より大切です。つまり、①長期に渡って、②積立投資を続けて、③さまざまな資産に分散投資をすること。これが手間なく手軽に実現できるのが、「投資信託」なのです。

2. 事実!「長期積立分散投資」は、リスクを抑えながらしっかり増やせるすごい投資法

一度にまとまった資金を投資するのと、毎月少しずつ積立投資をするのでは、どのような違いがあるのでしょうか。約10年間運用した結果を見てみましょう。
リーマンショック直前の2007年6月から2018年3月までの期間、投資信託へ2007年6月に130万円を一括投資した場合と、毎月1万円ずつ積立投資(積立期間終了後の投資金額は130万円)した場合の比較は以下グラフのとおりです。

積立投資の場合、当初の投資額が小さいことからリーマンショックによる投資信託の価額(価値)下落の影響は小さく、その後のアベノミクス等による市況の回復と積立の継続もあり、おおむね順調に資産が増えてきたことがわかります。 一方、一括投資の場合、リーマンショックの影響で資産残高は当初の3分の2以下になってしまいました。市況の回復はありましたが、元の残高に戻るのに時間がかかり、結果として積立投資より資産の増加が小さくなっています。
このように、長期積立投資は資産を形成するうえで市況の下落リスクに強いといえます。

長期投資の醍醐味は「複利効果」です。複利とは、運用によって増えた利息を元本に組み入れ、その元本に対して利息がつくことです。
利息が利息を生んでいくので、元本だけで運用するより早くお金が増えていきます。投資期間が長いほど複利効果は大きくなります。

まずは、自分が働いた収入から積み立てる額を増やすことと合わせて、これからは運用でお金にも働いてもらうことを考えましょう。預貯金よりも高い利回りが期待できるのが投資信託です。

3. 投資信託の選び方

投資信託とは、多くの投資家から集められた資金をひとまとめにして、専門家が株式や債券で運用する金融商品です。

リスクの軽減には「分散投資」が大切ですが、個人で複数の株式や債券を買うには多くの資金がかかりますし、知識も必要です。株式や債券がバランスよく組み込まれている投資信託であれば、少額の資金で自動的に分散投資ができます。

堅実運用の三原則は「長期・積立・分散」です。投資対象を選ぶ場合は、長期的に積立投資ができるもので、国内外の株式や債券に分散投資されているバランス型投資信託を選びましょう。
また、投資信託を運用している会社も重要です。その会社の運用哲学、お客さまに対する考え方に共感できるかどうかや、しっかりと資産を増やしていくことができる手法を持っているかどうかがポイントです。運用哲学、投資対象の企業や債券の選定を含む投資手法、過去の運用実績などをチェックして選びましょう。

4. コラム:なぜ、資産運用は必要なの?

現在の日本人の平均寿命は、男性が80.79歳、女性が87.05歳です(厚生労働省『平成27年 簡易生命表』より)。さらに、この先も平均寿命がこのまま延び続ければ、近い将来「人生100年時代」になることが想定されます。定年後は年金や貯蓄で生活をしていくことになるので、この期間が長いほど、お金がたくさん必要になります。

生命保険文化センターの調査によると、「ゆとりある老後を送るために必要と考える生活費」は、約34.9万円という結果が出ています(『平成28年度 生活保障に関する調査』より)。65歳で定年を迎えて85歳まで暮らしていくと想定すると、ゆとりある生活費月額34.9万円 × 12カ月 × 20年 = 8,376万円。老後資金は約8,400万円必要になります。

夫婦2人分の老齢基礎年金を含む厚生年金の標準的な受給額は、月額22万1,277円(厚生労働省『平成30年度の年金額の例』より)。65歳で定年を迎えて85歳までこの金額を受給すると仮定すると、約22万円 × 12カ月 × 20年 = 5,280万円。大学卒の退職給付額平均は、1,941万円(厚生労働省『平成25年就労条件総合調査の概況』より)。

老後に必要なお金8,400万円のうち、公的年金でまかなえるのがおよそ5,280万円で、退職金の平均額である1,941万円を引くと、1,179万円が不足する計算になります。

また、医療費は高齢になるほどかかってきます。厚生労働省のデータによると、70~80代は20年間で生涯医療費の約4割を占めていることがわかりました(「平成27年度 生涯医療費」より)。

更に、介護費用が必要になる場合もあります。生命保険文化センターの調査によると、一時的にかかる介護費用80万円に加え、月額介護費用約8万円×12カ月×平均介護期間約5年分で480万円。合計560万円という結果が報告されています。(『生命保険に関する全国実態調査』/平成27年度より)。

今後少子高齢化が更にすすみ、現役世代が減少し、年金受給者の平均余命が延びた場合、公的年金の受給額が調整される可能性もあります。
老後には何かとお金がかかり、年金だけでゆとりのある老後を送るには難しい時代になりつつあります。将来の生活を少しでもゆとりのあるものにするためには、今のうちから資産運用を始めて老後資金をつくっていくことが大事になります。

<投資信託に関する留意事項>
◆当資料は投資運用業者としての損保ジャパン日本興亜アセットマネジメント株式会社(以下、当社)により作成されたものであり、法令に基づく開示書類ではありません。
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<投資信託のお申込みに際しての留意事項>
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◆投資信託に係る費用について
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・申込時に直接ご負担いただく費用 …… 申込手数料 上限3.78%(税抜3.5%)
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※基本的な料率の状況を示したものであり、成功報酬額による加算によって、ご負担いただく費用が上記の上限を超過する場合があります。また、投資先ファンドおよびユーロ円債等において上記以外にご負担いただく費用があります。これらの費用は基準価額の水準や、投資先ファンドおよびユーロ円債等の状況によって変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。

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《ご注意》
上記に記載しているリスクや費用項目につきましては、一般的な投資信託を想定しております。費用の料率につきましては、損保ジャパン日本興亜アセットマネジメントが運用するすべての投資信託のうち、徴収するそれぞれの費用における最高の料率を記載しております。投資信託に係るリスクや費用は、それぞれの投資信託により異なりますので、ご投資をされる際には、事前によく交付目論見書や契約締結前交付書面をご覧下さい。

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